ウクライナ危機後の地政学 藤和彦著 2023年8月集英社刊

(目次)

はじめに

第1章 揺らぐ冷戦後の国際体制

第2章 世界はグレート・デプレッションに向かう

第3章 内戦のリスクが高まる米国

第4章 少子化と不動産バブル崩壊で衰退する中国

第5章 群雄割拠の時代を日本は生き残れるのか

おわりに ロシアとどのように向き合っていけばよいのか

 

【はじめに】

 ウクライナ危機では、米国の戦争研究所が発信する情報が、日本をはじめ世界のメディアで広く使われているが、この研究所は、ネオコンのケーガン一族が運営している。提供される情報の信憑性に疑問符が付く。実質的な交戦国である西側諸国のプロパガンダに染まっている状況に危機感を覚えざるを得ない(P2)

 プーチン大統領の戦争遂行に責任があることは否定しないが、米国をはじめとする西側諸国の対東欧政策が今回の戦争を招いたとの主張もある。無秩序な国際社会において、大国は地域の中で一番強い覇権国を志向し、自国の覇権地域に他の大国の勢力が及んでくることを防ごうとする。ロシアは、常に周囲から圧迫されていると感じ、そのことに反発する国だ。ロシアが中核的部分と考えているウクライナが独立し、反ロシアになったらロシアの強い反発を招いて危険だ(P2~3)

 国家、とりわけ大国は、互いに恐怖を感じており、自分たちの生存が脅かされるほどの恐怖を感じたとき、大きなリスクを背負って大胆な行動に出る(P4)

 冷戦は、米国の圧力で東側陣営が崩れたのではなかった。冷戦末期に主導的な役割を果たしていたのは、当時の西ドイツとフランスであり、ロシアとの協議を深めて東西の対立を緩和する(欧州共通の家)という構想だった(P5)

◎正直、うんざりしてしまって、まともに読む気になれなくなってしまった。今後、この方の著書を読むことはないだろう。